• 349	Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日15:30:00 新MacBook Proキーボード、iFixitがさっそく分解。信頼性を向上させる「新素材」が判明 アップルが5月22日に発表したMacBook Pro（2019）にて、「新素材」を採用することで信頼性を向上したとうたう新型バタフライキーボード。その詳細は公式に明かされていませんが、本業は修理業者のはずが分解記事で有名なiFixtiがさっそく内部構造に踏み込み、「新素材」が具体的にどんなものかをレポートしています。 Tweet

• 281

  Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日13:50:00 iPhone SE2（仮）が来年初に登場？からiPadやMacBook Proに有機EL採用？まで。最新アップル噂まとめ SOPA Images via Getty Images 米商務省がファーウェイをエンティティーリスト（政府による承認なしに米企業の取引を禁じるブラックリスト）入りして以来、いっそう不透明さを増している米中貿易摩擦。中国側の報復措置として,アップル製品が現地で販売禁止になる可能性もありうるとの指摘もありました。 iPhone SE2（仮）が来年初頭に登場？からiPadやMacBook Proに有機EL採用？まで、最新のアップル噂や情報をまとめてお届けします。 Tweet

• 271	Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日8:30:00 iPhoneのパフォーマンスに影響するiOSアップデートは事前に告知、アップルが誓約 アップルは英競争・市場庁（CMA）に対して、iOSのアップデートがiPhoneの処理速度を著しく遅くしたり、バッテリーの寿命に影響を与える可能性がある場合は、事前にユーザーに知らせることを約束しました。 Tweet

• 190

  Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日12:30:00 新たな合体スマホ登場!? 8000mAhのデカバを装着できるハイセンス「金剛8000」 中国のハイセンスと言えば、家電メーカーでありながらもスマートフォンも数多くの製品を出しています。表面がカラー、裏面がE-Inkディスプレイの両面スマートフォン「A6」を出すなど他社のやらない特徴的な製品も出しています。この5月に発表された「金剛8000」は合体式モジュールを採用、バッテリー容量を拡大することができるモデルです。 ハイセンスの金剛シリーズはこれまでも「大容量バッテリー」「高度なセキュリティー」を売りにしたビジネス向けの製品でした。本体デザインもやや高級感を持たせ、値段だけではなく本体デザインでも差別化を図っています。 金剛8000は4500mAhの大容量バッテリーを搭載しており、歴代の金剛シリーズ同様の長時間駆動を可能にしています。スマートフォンとしてのスペックはミッドレンジで、CPUはメディアテックのHelio P70 オクタコア2.1GHzを搭載。メモリー（RAM）が6GB、ストレージ（ROM）は64GB。ディスプレイは6.5インチで2340x1080ドット。背面カメラは1300万画素＋200万画素のデュアルカメラ。価格は1499元（約2万3800円）と、中国ではこのスペックなら一般的なレベルと言えます。 そして本体には3500mAhの外付けバッテリーを内蔵したケースが付属しています。つまりこのケースを装着すると合計8000mAhの特大バッテリーを搭載したスマートフォンに早変わりするわけ。これだけ容量があればちょっとやそっとでは電池は無くなりません。5日間の連続使用、通話なら47.2時間、ストリーミングビデオ視聴は22.8時間、オンラインゲーム「王者栄耀（オナー・オブ・キングス）」は12.2時間のプレイが可能と、モンスター級のバッテリー容量を備えるのです。 このバッテリー内臓ケースは本体背面の専用10ピン端子を電気接点として接続されます。ケース式バッテリーはアップルもiPhone用を出していますし、海外ではサードパーティーから様々なケースが各メーカー向けに販売されています。しかし金剛8000のケースはLightningやType-Cなどスマートフォン本体の充電端子を使うのではなく、本体背面の接点を使う点が大きく異なります。おそらく他の拡張用途も考えられているのでしょう。 なお、せっかく専用接点を使いながらも、本体側からケースのバッテリー残量を確認することはできないようです。そのかわりケースの背面には指紋認証センサー用の穴が開いており、その穴の周囲に10個のLEDライトを配置、そのライトの数で大体の残量がわかるとのこと。インジケーターの数を増やして細かい電池残量がわかるとはいえ、専用接点をそなえたアタッチメントとしてはやや中途半端な作りです。 もしかするとハイセンスは、この金剛8000の背面接点を使って別のケース型アタッチメントを提供しようと考えているのかもしれません。そう、モトローラが「moto Z」シリーズで「Moto mods」として展開しているような周辺機器です。ただし、Moto modsはピンの数を16個用意し、さまざまな拡張性を考えた設計になっています。 そして、モトローラのスマートフォンは世界中で知られていますし、Moto modsを多数展開しても十分ペイできるだけの販売量を見込むことができます。一方マイナーなハイセンスのスマートフォンが、Moto modsほど多くの周辺機器を出して商業的に成功するとは考えにくいところ。 そういえば以前、iPhoneの裏面にE-Inkディスプレイを追加するケースが日本でも販売されたことがありました。そしてハイセンスはカラー＋E-Inkの両面スマートフォンを定期的に開発しており、E-Inkディスプレイの可能性を追い求めているメーカーでもあります。 もしかするとハイセンスは金剛8000の背面にディスプレイを追加できる「E-Inkケース」なんてものを考えているかもしれません。売れるかどうかはわかりませんが、ハイセンスなら何かやってくれそうな気がするのです。ハイセンスは毎年MWC上海やIFAにも出展して新製品を発表していますから、この秋くらいには面白い展開があるかもしれませんね。 Tweet

• 178	TechCrunch Japan:2019年5月26日17:00:45 fumihikoshibata  米国の消費者は、まだサブスクリプションを普通に利用している。アメリカ人の3分の1以上（34％）が、今後2年間で自分が利用する購読サービスの数が増えだろうと考えている。 Read More Tweet

• 106

  Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日11:00:00 マイクロソフトの新アプリは身の周りのモノから英単語を学べる（TechCrunch） マイクロソフトの8人のインターンが、新しい言語学習ツールを開発した。スマートフォンのカメラを使って身の回りの語を学び、成人の英語の識字能力向上を図るものだ。Read My Worldと名付けられたこのアプリを使い、スマートフォンで写真を撮って、1500語以上のライブラリから語を学ぶことができる。実際の物体の写真でも、書類の中の文字列でもいいとマイクロソフトは説明する。 このアプリは、授業を補うものとしても使えるし、言語習得のクラスに通う時間やお金がなかった人が学ぶ方法としても使うことができる。 授業に参加しなくても、毎日の生活の中で出あうものの写真を撮って学ぼうということだ。 このプロジェクトのソフトウェア開発インターン、Nicole Joyal氏は「もともとは授業のようなスタイルのアプローチを考えていましたが、調査と研究の結果、スイスアーミーナイフのようなもののほうが役に立つと考えました。何かを教えるツールよりも、生活の中で常に役立つツールを作ろうと思ったのです」と語る。 Read My Worldは、Microsoft Cognitive ServicesとComputer Vision APIを組み合わせることで、写真に写っているものを特定する。すると語の綴りが表示され、読み上げられる。特定された語の写真を保存し、アプリの中の自分専用の辞典としてあとで参照することもできる。 さらにこのアプリには3種類の語彙ゲームも含まれていて、ユーザーが新たに学んだ語を練習できるようになっている。 1500語の語彙では少ないと感じるかもしれないが、実はこれは外国語学習者が従来の学習方法で身につけることのできる語数に近い。たとえばBBCの報告によれば、言語学習者の多くは何年も学習しても2000〜3000語以上は習得が難しいという。台湾のある研究では、外国語を9年間学習した学生でも利用頻度が最も高い1000語を習得できなかったという。 この報告では、毎日使う語を身につけるのが最も大切であることも強調されている。 目にするものに焦点を当てているアプリなので、正式な教育に置き換えられるかというと限りがある。初期バージョンをテストした教員と学生からのフィードバックを集めた結果、チームは書類中の語も検出できるようにした。書き言葉を翻訳するGoogleレンズのような使い勝手ではなく、アプリが特定した一部の単語をハイライト表示し、その語の発音を聞いたり写真を見たりすることで、その語が何を表しているかがわかるようになっている。 たとえば学生の持ち物リストにアプリを向けると、鉛筆、ノート、はさみ、バインダーなどの語がハイライトされる。 このアプリはマイクロソフトの社内インキュベーター、Microsoft Garageのプロジェクトで、はじめはテストとフィードバックのために一部の組織に提供される。NGOや非営利団体で低識字率のコミュニティに携わっている人は、フォームから参加を申し込むことができる。 [原文へ] （翻訳：Kaori Koyama） Tweet

• 101	TechCrunch Japan:2019年5月26日11:01:28 naoki112104850184  バタフライキーボードへの移行は、最近のApple（アップル）のデザインに関する決定の中で、最も不評を買っている。キーボードが動作しない、あるいは誤動作するといった数多くのネガティブなフィードバックが寄せられた後、同社は小改良をしながら技術をアップグレードしている。 Read More Tweet

• 96	TechCrunch Japan:2019年5月26日9:30:37 naoki112104850184  映画『ソニック・ザ・ムービー』への反応はさまざまだったというのは、あまりにも持ち上げ過ぎだ。しかし少なくとも、ファンはクター・ロボトニックを演じるジム・キャリーではなく、本当に大事なソニック・ザ・ヘッジホッグの奇妙なデザインに注目することができた。 Read More Tweet

• 93

  Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日11:30:00 スマートホームの普及を阻む壁を突破するには：佐野正弘のITトレンドウォッチ ここ数年来、「IoT」(Internet of Things、モノのインターネット)という言葉が大きな盛り上がりを見せていますが、今回は個人向けIoTの代表格、スマートホームについて考えていきたいと思います。 スマートホームとは、要するにIoTなどの技術を使って快適な暮らしを実現するという概念のこと。アマゾンの「Amazon Echo」などのテレビCMに代表されるように、スマートスピーカーを通じて家電をコントロールする、というのが最もイメージしやすい所かもしれません。 国内でもスマートホームに取り組む企業は確実に増えている印象です。例えばKDDIは、月額制のスマートホームサービス「au HOME」を2017年より提供しており、「Google Home」などスマートスピーカーへの対応を実現するとともに、2019年3月にはフランスベッドと共同で、睡眠モニタリング機能付きのマットレスを開発するなど積極的な取り組みを見せています。 ▲KDDIは2017年より「au HOME」を提供。2019年3月にはフランスベッドと共同で、睡眠モニタリング機能付きのマットレスを開発するなど、スマートホームに力を入れている。 またソニーネットワークコミュニケーションズも、スマートホームプラットフォームの「MANOMA」を2018年より開始。Amazon Alexaを搭載したホームゲートウェイをハブとして、スマートロックの「Qrio Lock」などと組み合わせたスマートホーム環境を提供しています。 　そして今年に入ってからは、2019年5月20日にシャープが、スマートホームサービスの「COCORO HOME」を発表しています。こちらはスマートフォンをハブとする形で、家電機器を連携させたサービスを提供するというもの。単に家電をコントロールするだけでなく、利用状況に応じて家電の賢い伝え方を教えてくれたり、複数の家電を一括でできるよう操作を提案したり、さらには外部サービスと連携し、スーパーのチラシなどの情報配信もできたりするとのことです。 ▲シャープが発表した「COCORO HOME」。普段の操作状況を記憶し、家電の使い方提案や、一括操作の提案などもしてくれる ですが一方で、スマートホームを実際に使っている人がどれくらいいるかというと、あまり聞くことがないというのが正直な所です。かねてより高い注目をされているにもかかわらず、普及が進まないのにはどのような背景があるのでしょうか。 1つは、日本ではスマートスピーカーが普及しづらい環境にあることです。スマートホームが盛り上がり始めたのにはスマートスピーカーの登場が大きく影響しており、多くのスマートホームサービスは、スマートスピーカーを、多くの家電やIoTデバイスを管理・制御するハブとして活用することが前提となっています。 その理由は、スマートスピーカー、ひいてはその中で動作している「Amazon Alexa」や「Googleアシスタント」などの音声アシスタントが、スマートホームのプラットフォームとして活用されるようになったからでしょう。スマートスピーカーは自宅に置いて利用するデバイスであるのに加え、話しかけるだけで操作できる手軽さと、スキルで好みの機能を追加できる拡張性を備えていたことから、これをスマートホームのハブとして活用する動きが急速に広まったといえます。 ▲スマートホームが盛り上がったのには、「Google Home」や「Amazon Echo」に代表されるスマートスピーカーの登場が大きく影響している ですがそれはあくまで、米国を主体とした海外での話。日本の現状を見るに、スマートスピーカーの登場時は大きな盛り上がりを見せましたが、その人気が継続し、家庭に広く普及したかというと、そうとは言えない状況にあります。 その理由はなぜかといえば、そもそもスマートスピーカーは音楽を聴くためのデバイスだから、という点に尽きるのではないでしょうか。都市部の人口密集度がく、公共交通機関での通勤が多い日本では、近年のイヤホン市場の大きな盛り上がりが証明しているように、どちらかといえば音楽は個人で楽しむものとなっています。 一方家庭に目を向けた場合、集合住宅であれば騒音問題があるでしょうし、そもそも自宅にたくさん人を呼んで、パーティーを頻繁に開くといった習慣もありません。それゆえリビングでガンガン音楽をかける機会があまりないので、スマートスピーカーを置く必然性が薄いのです。いくらスマートホームのハブとして便利に使えるからと言って、従来の習慣を覆してまでスマートスピーカーを置く動機付けがあまりに弱い訳です。 もちろん最近では、スマートスピーカーにディスプレイも搭載した「スマートディスプレイ」も登場しており、スピーカーよりはリビングなどに置く理由付けができやすくなったといえます。ですが今度はディスプレイが付いたことで、既に多くの家庭に存在しているタブレットと何が違うのか?と考えてしまう人も、増えているのではないでしょうか。 ▲LINEの「Clova Desk」などのスマートディスプレイも増えているが、画面が付いたことでタブレットとの違いを見出しにくくなったのもまた事実だ スマートホームの普及を阻む要素はもう1つあります。それは現在のスマートホームが実現している機能が、多くの消費者にとってお金を払って導入するだけの価値につながっていないことです。 確かに、外出先から遠隔で電気の状態を確認できたり、スマートフォンで鍵を開けられたり、カメラで自宅の様子をチェックしたり、といった機能が便利なものは便利かもしれません。ですがそうした仕組みがない状況下で何十年と過ごしてきた人達にとって、ある意味"それだけ"のために何万円もの機器を購入し、手間をかけてセットアップし、サービスによってはさらに月額料金が取られる......というのでは、利用に二の足を踏んでしまうというのが正直な所ではないでしょうか。 もちろん、そうしたスマートホーム対応機器を低価格で提供するという動きも出てきています。例えば2018年7月には、ソフトバンク系のプラススタイルが、GoogleアシスタントやAmazon Alexaに対応した家電機器提供するという動きを見せています。ですがこの取り組みは販路がオンラインショップのみに限定されるなど、広く購入できるようになるには至っていません。 ▲プラススタイルは2018年7月に、安価なスマートスピーカー対応家電機器の提供を打ち出したが、オンラインでの販売にとどまるなど大きな取り組みには至っていない そうした現状を見るに、国内で多くの人がスマートホームに関心を持ち、普及していくにはまだ当分時間がかかるというのが正直な所です。では、そのブレイクスルーになるのは何かといえば、1つ目は対応機器の低価格化が進むこと、2つ目はスマートスピーカーに依存しないスマートホーム環境が整うことですが、最も重要な3つ目の要素となるのは、スマートホーム環境がバンドルされた住宅が増えることではないかと筆者は考えます。 いまの消費者はスマートホームが便利だという体験が圧倒的に不足しているため、自ら積極的に機器やサービスを購入しようとは思わない。なのであれば、最初からスマートホーム環境が整った家に住んでもらい、追加コスト不要で日常的にスマートホームを体験してもらうことで消費者の経験を高めていくことこそが、市場を広げる上で最も必要とされているのではないでしょうか。 こうした取り組みは、既にいくつかの賃貸住宅事業者が始めているようですが、まだ多いとはいえないのが現状です。デバイスやサービスを提供する事業者は、本格的なスマートホームの普及を目指すなら、もっと住設関連の事業者と積極的に手を組み、スマートホームの標準バンドル化を進める必要があるのではないかと考えます。 関連記事： au、睡眠を測るベッド用デバイスなどホームIoT新商品を投入：週刊モバイル通信 石野純也 シャープ、家電連携「COCORO HOME」発表。利用状況を学習し「テレビ、エアコン、シャッターの一括操作」も提案 Tweet

• 90

  Engadget Japanese RSS Feed:2019年5月26日9:30:00 サムスンの「外折りスマホ」特許が判明　Galaxy Fold後継機を想定？ 韓国サムスンが「外折りスマートフォン」の特許を出願していたことが、海外報道により判明しました。このスタイルは、同社の将来のスマートフォンの形状を示唆しているのかもしれません。 特許情報に詳しい海外サイトのPatently Appleが発見した、今回の特許。端末には折りたたみ可能なディスプレイが搭載されており、画面が外側を向く「外折り」での変形が可能だとしています。 サムスンはすでに折りたたみスマートフォン「Galaxy Fold」を発表していますが、こちらは画面が内側に向く「内折りタイプ」。ただし、保護レイヤーが剥がされたり異物が混入するなどの原因でディスプレイが破損したという報告がレビュー用端末で相次ぎ、現在問題の改善が行われています。 一方、中国ファーウェイは外折りスマートフォン「Mate X」を発表しています。外折りタイプはディスプレイへの負荷が減るというメリットがある一方、保管時に画面が傷つきやすいというデメリットもあります。そのため、Mate Xでは画面の両方を保護するケースが準備されています。 さらにBloombergの報道によれば、サムスンはGalaxy Foldに続く端末として、外折りスマートフォンや縦折りスマートフォンを開発しているとされています。縦折りスマートフォンとは、フリップケータイのように小型に折りたためる端末のようです。 なお特許では、折りたたみを防いでストレート形状を維持するスライド式のケースと、ロック機構も案内されています。折りたたみスマートフォンが世代を重ねれば、このようなユーザービリティを向上させる仕組みもいずれ取り入れられるのかもしれません。 Tweet

© 2010 NewsBuzz